
COMPANY 会社概要
当社は、2010年に設立した独立系ソフトウェア会社です。
「人と技術を融合し、新しい未来を創造する」を企業理念とし、様々なシーンで「ICT(情報通信技術)をもっと身近に」感じて頂けるサービスを提供することを心掛けています。
会社概要
商号 |
日本ウェブサービス株式会社 (Japan Web Service Corporation.) |
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大阪本社 【大阪オフィス】 |
〒530-0001 大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第3ビル11F TEL:06-4256-8988 FAX :06-4256-6222 |
東京支社 【新橋オフィス】 |
〒105-0004 東京都港区新橋6-9-6 12東洋海事ビル2F TEL :03-5408-4477 FAX :03-5408-4478 |
名古屋支社 【栄オフィス】 |
〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄2-9-3 伏見第一ビル7階 TEL :052-222-1123 FAX :052-222-1124 |
設立 | 2010年7月 |
資本金 | 1億円 |
代表取締役 | 岩井 伸夫 |
業種 | 情報通信業 |
グループ | Jグループ |
事業内容 |
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理念・行動指針
企業理念
人と技術を融合し、新しい未来を創造する
基本行動指針
自己の価値を高めること
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経営者主義
担当者感覚ではなく、携わること全ておいて責任意識をもち対応すること。 -
少数精鋭主義
コスト意識をもち、ムダのない運営や業務を遂行すること。 -
マナー、モラル主義
ビジネスマナーは勿論、人品を育むこと。 -
自己管理主義
自己の体調、メンタル、スケジュールを管理すること。 -
本質追求主義
現象だけで判断せず、真の原因やプロセスを明確にして物事を見極めること。
エンジニア行動指針
システム構築と共に、良好な人間関係を構築すること
上述の指針をエンジニア行動指針の基本軸として、日常業務で心がけるITソリューション部門の行動指針を別途細分化して社内にて共有を図っています。
営業行動指針
旺盛な開拓者精神と行動力をもつこと
上述の指針を営業行動指針の基本軸として、日常業務で心がける営業部門の行動指針を別途細分化して社内にて共有を図っています。
ごあいさつ
日本ウェブサービス株式会社
代表取締役
岩井 伸夫
日本ウェブサービス株式会社は、社名の通りWEB系システム開発・保守運用に強みを持ち、小規模事業者から大手企業に至るまで様々なWEBシステム構築に携わっています。
WEB系システム開発以外にも、組み込み系システム・オープン系システムなどのシステム開発全般、ネットワーク設計・保守運用、業務支援サービスなどを展開し、多様化するお客様のニーズに的確かつ迅速にお応えできる事業基盤を築いています。
私たちは、これらの事業を展開するにあたりCSR(企業の社会的責任)や個人情報保護、環境問題に対する取り組みがお客様の繁栄につながると考えています。
顧客満足度の向上を目標に掲げ、弊社従業員への能力開発および行動指針の明確化と共有化を積極的に図り、組織的に一流のITソリューションとサービスの提供を行っています。
引き続き、外部環境の変化に対応しながら、優秀な人財の創出と付加価値の高いサービスの提供を通じて、お客様のパートナーとして、より良い事業環境を創造していくことに努めていく所存です。
今後ともより一層のご支援とご愛顧を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

沿革
2022年
5月 | 資本金を1億円へ増資 |
2021年
6月 | 持株会社 J HOLDINGS株式会社を設立 |
4月 | 株式会社アクセルメディアを子会社化 |
2020年
10月 | 厚生労働省より安全衛生優良企業(通称ホワイト企業)に認定(更新) |
2019年
5月 |
事業拡大のため東京支社移転(新橋) 事業効率化のため東京第二支社(秋葉原)を新橋オフィスへ併合 |
4月 | 事業拡大のため名古屋支社を新設 |
3月 | 資本金を5000万円へ増資 |
2016年
10月 | 厚生労働省より安全衛生優良企業(通称ホワイト企業)に認定 |
2015年
6月 | プライバシーマークを取得(第21000987号) |
7月 | 事業拡大のため大阪本社を移転 |
2014年
4月 | 事業拡大のため東京第二支社として秋葉原オフィスを新設 |
2013年
9月 | 事業拡大のため東京支社を秋葉原から新橋に移転 |
2011年
9月 | 事業拡大のため大阪本社を増床 |
3月 | 事業拡大のため秋葉原に東京支社を新設 |
2010年
7月 |
新サービス「定額制システム開発」を開始 ソフトウェア開発事業を行う事を目的として、日本ウェブサービス株式会社を大阪府北区に設立 |



組織図

<2022年1月現在。今後も事業拡大と共に組織再編成予定>